システムAssist（アシスト）のフランチャイズ(FC)の独立・開業・起業情報を開業資金や収益サポート体制、口コミ・評判まで徹底解説！/株式会社青山英語学院

システムAssist（アシスト）のフランチャイズ経営の強み・独立開業メリット

260教室への導入実績

• システムAssist（アシスト）を導入して営業している学習塾は、実に260教室にも上る規模となっている。

小資本・低資金での開業ができる

• パソコンが10セットあれば、始める事ができるため、小資本・低資金で開業をする事ができる。
• 壁紙、床タイルが綺麗であれば、内装工事も一切不要で、教室に机を配置していくだけ済む。

省スペースでの運営

• システムAssist（アシスト）を使った学習塾は、仕切り不要で12~15坪のスペースで運営可能。

複数教室の運営に向いている

• 小資本・低資金での開業ができるため、複数教室の運営に向いているフランチャイズである。
• いきなり大規模な塾を開業するのではなく、着実に1教室目の運営を成功させた後に、徐々に拡大をしていきたいオーナーに向いている。

未経験でも独立開業できる

• 塾の教室を開く際に心配になるのは、業界での経験値であるが、
  システムAssist（アシスト）は未経験でも問題なく独立開業ができるフランチャイズである。
• なぜなら、そもそも授業を行うのはパソコン上のオンライン教材であるからだ。
• その授業自体も、経験豊富なプロの講師が作ったものであるため、高品質な授業を生徒に行うことができる。
• 教室長が行う業務は、生徒の管理や、コーチングなどが中心となり、
  多くの業務が機械による自動化がなされているため、未経験でも独立開業ができるのだ。

塾経営にも関わらず「講師を採用する必要がない」

• 塾を開業する際の大きな課題が「採用」である。
• 少子高齢化ではあるが、子供あたりの教育費は上昇傾向にあるため、
  生徒を集めるよりも、教える講師の採用を心配する開業検討者が多いのだ。
• 塾業界では、アルバイトの多くが大学生であるため、大学の卒業タイミングで退職をしてしまう。
  そのため「新規採用コストが高くつく」という点も、一般的な塾経営の大きなデメリットである。
• しかし、システムAssist（アシスト）であれば、そもそも授業が映像商材であることから、
  講師を採用しなくても、運営ができるビジネスモデルになっているのだ。
• 採用をする必要がないので、塾長業務として、大変な業務である
  「採用したアルバイトへの教育・マネジメント」も必要ないということになる。

1人でも開業が可能

• 一般的な塾のビジネスモデルは、生徒の集客をした上で、生徒の授業量に応じた、講師の採用を大量に行い売上を上げていく、という形態である。
• 生徒のレベルや性格などに合わせた授業を行うために、人員がとにかく必要なビジネスなのだ。
• そのため「1人でも独立開業ができるような業態ではない」という認識が一般的である。
• しかしシステムAssist（アシスト）のフランチャイズであれば、
  ボタン1つで、生徒に応じた問題を作ることが可能である。
  そのため、1人であっても運営ができるような仕組みが整っている。
• 生徒は、イヤホンをつけた上で映像授業を受けながら、手元のテキストを使い勉強をしてくれるようになっている。

システムの秀逸さ

• Assist（アシスト）のフランチャイズの根幹を支えるシステムは極めて高性能である。
• 生徒の学習進捗や理解度までをリアルタイムに把握しており、そのデータを記録し続ける機能がある。
• 集団授業などでは、個別の生徒ごとに応じた教育を実施できないというデメリットがあるが、
  Assist（アシスト）は蓄積したデータを活用することで、
  生徒1人1人に応じた最適な学習課題を出すことができる仕組みになっている。
• 「機械で、そんなに個別に応じた教材が出せるのか？」と不安に思うだろうが、問題ない。
  例えば、システムAssist（アシスト）では、全国の公立中学校の教科書に対応しており、
  教科書のページを入れるだけで、定期試験対策まで行う事ができるようになっている。

1人の先生が20~60人もの生徒を管理できる

• 個別指導塾の場合は、講師も1人に対して、生徒は1人から多くても3人程度である事が一般的だ。
• しかし、システムAssist（アシスト）のフランチャイズの場合は、
  パソコンを使った映像授業というビジネスモデルであるため、
  「1人の先生が20~60人もの生徒を管理できる」という点が強みになっている。
• しかも、あくまでもパソコンを活用した授業であるため、
  生徒の学年や、学力レベルに合わせた講師なども必要がない。
• そのため、1つの空間で、同時に学年や学力レベルの違う生徒に対して授業を行う事ができるのだ。

顧客ターゲットが広い

• 一般的な塾の経営では、講師によって教えられる科目や、学年に制限がある。
• そのため、講師の数を増やすか、講師の品質を上げることでしか、
  顧客ターゲット（学年・授業科目）を増やす事ができない。
• しかし、システムAssist（アシスト）であれば、小学校から高校に至るまで可能な映像授業を用意してる。
• 具体的には、全国の小学校・中学校・高校で利用されている教科書に合わせて学習ができるように、
  主要5科目において、30,000を超える映像授業が用意されているのだ。

利益率が高い

• 一般的な塾ビジネスとの最大の違いはコスト構造にある。
• 普通の塾では、売上に対して大きな割合を占めるのは「人件費」であるが、
  システムAssist（アシスト）であれば、講師を雇用する必要がないので、
  売上に対して70%程度が利益として目指せるラインになっている。
• 例えば、生徒が30人集まる場合であれば、売上700,000円にコストが180,000円であるため、利益が420,000円程度を出すことも可能になっている。

万全のサポート体制

• 開業前は、開業地の調査を行うところから手伝ってくれるだけではなく、
  資金調達が必要であれば、日本政策金融公庫の融資担当者の紹介や審査資料の作成まで実施してくれる。
• 店舗デザインや、備品の手配まで丸っと行ってくれる点も魅力である。
• 開業直前の段階になって必要になってくる、生徒を集めるための、
  広告活動の準備をする際も、チラシの作成の手配だけではなく、
  実際に配布をする日程や配布地域の選定まで、本部のノウハウを活用して行ってくれる。
• 開業後も、継続的に、チラシの作成の手配だけではなく、
  実際に配布をする日程や配布地域の選定をしてくれる。
• Assist（アシスト）のフランチャイズは、システムを使いこなせなければ、運営の効率化ができないため、
  システムの勉強会も定期的に実施してくれる体制があり、オーナー同士での横のつながりも強化ができる。

保護者への自動フォロー機能

• 「塾ビジネスの経営が難しい」とされるのは、生徒の他に、保護者にも対応が必要であるということだ。
• 勉強を教える生徒と、実際にお金を支払う保護者のそれぞれに対して、
  満足をしてもらわなくてはならないため、それぞれへの対応コストが、かさんでしまい利益率を圧迫してしまうのだ。
• しかしシステムAssist（アシスト）であれば、授業が終わった後に「自動で」生徒の理解度などを含めた学習進捗を報告する仕組みがあるために、コストが低くできるメリットがあるのだ。

システムAssist（アシスト）のフランチャイズの弱み・事業課題、デメリット

知名度

• システムAssist（アシスト）を導入して営業している学習塾は、実に260教室にも上る規模となっているが、
  ブランドの知名度という点では、他の大手塾の方が高い。
• しかし、人件費がかからない分、利益率を高くすることがしやすいため、
  そのコスト削減幅を、広告コストに回せる余地があるため、集客への打ち手がしっかりとできるのがメリットである。

開業資金(加盟金)総額、初期開業費用総額

物件取得・内装・看板 55万円
広告宣伝 60万円
什器備品(教材・通信機器・机・PC) 135万円
初期費用・研修 70万円
保証金 10万円
合計 330万円(税別)

※上記例は目安。

収支モデル（平均生徒数：50名）

■平均生徒数が50名の場合
月謝・維持費：12,600,000
入会費：750,000
入試・テスト補講：750,000
検定試験：675,000
検定試験：2,550,000
家賃：1,152,000
公共料金：360,000
教室長給与：4,000,000（自分で教室長を兼任する場合は不要）
消耗品：427,500
システム費：720,000
広告宣伝費：1,000,000
利益：9,845,500

ロイヤリティ・契約料金

月額固定3万3000円+従量金額660/人円（税込）

フランチャイズ加盟オーナーや、顧客からの評判・口コミ・評価

会社概要

会社名

株式会社青山英語学院

代表者氏名・代表取締役社長・経営者

熊本研一

事業内容

学習塾開業のための商材・新規開業支援

設立年・創業時期

1983年3月

資本金・総資産

1200万円

従業員数

8名（パート社員含む）

本社・支社・事業所・製造所・所在地・国内店舗数

〒270-0034　千葉県松戸市新松戸4-48

フランチャイズで独立開業するのであれば、儲かるか、儲からないかは重要なポイントです。
お金だけがフランチャイズの開業メリットでは無いものの、
成し遂げたいことが実現できるかは、事業としての強みを見れば、かなり見えてくるものがあるはずです。

※各種情報は調査時点のものです。独自の調査による推測の情報も含まれていますので、正確で詳細な情報は本部に連絡をして確認をしましょう。また、収支モデルなどの数値はあくまでもシュミレーションであり保証されるものではありません。